2020 年 5 月 21 日

・調査に回答した全体の 42％の企業が、候補者と対面の面接を一度も行わず最終面接までオンライン対応が可能と回答
・オンライン採用面接を実施している企業は約 7 割
・大企業はオンライン面接に柔軟に対応し、中小企業は対面面接を重視する傾向に

人材紹介事業を展開する業界大手の株式会社 ジェイ エイ シー リクルートメント（代表取締役社長：松園 健、本社：東京都千代田区）は、この度、当社と取引のある企業を中心とする 336 社に対し、オンライン面接の実施状況に関する調査を行いました。新型コロナウイルスによる緊急事態宣言を受け、人の移動が制限され対面での面接を行うことが困難となる中、全体の 4 割の企業がコロナ禍で採用面接を行う際、初回面接から最終面接まで全てオンラインで対応が可能と回答しました。

■ オンライン面接を実施している企業は全体の 7 割
回答した企業 336 社中、オンライン面接を実施している企業は 7 割（右図の「日常的に実施」と「最近から実施」の合計で 70%）となりました。そのうちのおよそ半数以上がオンライン面接を始めたきっかけを「新型コロナウイルスにともない外出・来客ができないため」と回答しました。また、オンライン面接を実施することによる効果としては「居住地に関わらず多くの候補者と面接出来るようになった」が最も多く、次いで「面接のスケジュール調整がし易くなった」という結果になりました。自由解答の中には「交通費負担がなくなりコスト削減につながった」との意見も複数見られました（※）。
（※）面接の際に候補者が遠方に居住している場合、企業が交通費を負担するケースもあります。

■ 42％の企業は１度も直接会わずに採用を決定
42％の企業が１次面接から最終面接まで全てオンライン面接で行い採用するか否かを決定できると回答しました。人物像が掴みづらいオンライン面接をする上での工夫として「面接官や面接回数を増やす」、「対面の面接よりも質問数を増やしている」といった回答が寄せられました。また、企業側は候補者への配慮として「背景を会社のショールームの画像にしている」、「対面で面接を行う時よりも多くの情報提供を行うようにしている」といった工夫をしている企業がありました。さらに、「面接の内容を録画・録音され SNS に拡散されるリスクがあるため、やや保守的に発言している」企業もあるなど、オンライン面接ならではの対応に迫られている様子が伺えます。

■ 規模の小さい会社ほどオンライン面接を行わない傾向に
一方で、全体の 18％の企業はオンライン面接を「（現在も行っておらず）今後も行う予定はない」と回答しました。「今後も行う予定はない」と回答した企業の大半が、その理由として「実際に会わなければ、候補者のことは分からないと思う」と回答しています。これはオンライン面接を実施している企業からも「（オンライン面接では）職務専門性の評価は問題なく行えるが、人物の雰囲気や人となりが掴みづらい」という、オンライン面接のデメリットについての回答が述べられました。

なお、社員が 100 人未満の企業の 35%が「今後もオンライン面接を行う予定はない」と回答し、次いで100 人-299 人の企業が 21%、300 人‐999 人の企業が 10%、1,000 人以上の企業が 0%と、企業規模が小さくなるほどオンライン面接を行う予定はないと回答した割合が多くなり、大企業はスキルや経験を重視し、中小企業は候補者と直接会い性格や人となりなどの職務専門性以外の部分を重視する傾向であることがわかります。

調査概要： オンライン面接の実施状況に関する調査
調査対象： 人材採用に関わる人事及び経営者
サンプル： 336 社
調査方法： インターネット調査
実施時期： 2020 年 4 月 23 日〜4 月 30 日

ジェイ エイ シー リクルートメント 海外進出支援室 アドバイザー 野田作郎のコメント
これまでオンライン面接を実施していた企業は限定的でしたが、新型コロナウイルスの感染拡大を機に大多数の企業がオンライン面接を実施している実態が明らかになりました。
求職者から企業が社会の変化にどのように対応しているかを厳しく評価され、その会社の対応が適切でないと判断された場合には、その企業は採用上の競争力を失うことになります。そして、緊急事態宣言を受けオンライン面接を行う企業が増えたいま、以前は多数派だった「面接の際来社を前提とする企業」が、それをコロナ渦でもその方針を変えないことで求職者からネガティブに評価されることにもなりかねません。世の中や社会情勢に合った柔軟な採用方法を導入していくことで優秀な人材を採用でき、中長期的に企業の成長や国際化にもつながることになるといえるでしょう。