2024年7月17日

JAC Recruitment、「JACモリンガの森」プロジェクト始動

世界11ヵ国で人材紹介事業を展開する業界大手のJAC Recruitment（代表取締役会長兼社長：田崎ひろみ、以下JAC）は、2008年より“One Placement creates One Plant to save the Planet” をキャッチフレーズとし、インドネシアとマレーシアで、植林活動を行ってきています。グループ各社を通じて転職された方お一人につき一本の植林を行うことで、企業顧客の継続的な発展と、当社を介して転職された方のご活躍を願うとともに、地球温暖化対策にも寄与しています。そして、この度、さらなるCO2吸収、現地の生態系保全のため、モリンガ植林による森林再生の取り組み「JACモリンガの森」プロジェクトを宮古島とマレーシアにて新たに開始します。

■宮古島での活動

JACは、一般社団法人モリンガの森プロジェクト協会（理事長：矢部剛、以下MFP）の沖縄県宮古島の狩俣地区での取り組みに協賛し、2024年度は1000本のモリンガの苗を植樹する予定です。MFPは、スギの10倍以上のCO2吸収力を持つモリンガを植林することで脱炭素社会の実現だけではなく、モリンガが持つ高い栄養価と太古の昔から薬としても用いられていた効果効能を生かした商品開発等でビジネスを立ち上げ、地域貢献を果たすことを目的として設立され、その活動にJACは賛同しています。また、狩俣地区は、宮古島市が主導する脱炭素先行地域に指定されており、狩俣自治会（自治会長：國仲義隆）を母体とした「かりまた共働組合」の設立により高齢化の進む同集落が抱える課題解決を図る取り組みなどを積極的に推進している地域で、「JACモリンガの森」はMFP、狩俣自治会、JACが三位一体となり推進されるプロジェクトです。

2024年7月13日（土）には、小学生や児童を中心に100名を超える地域住民が参加し、植樹祭が開催されました。イベントには宮古島市教育委員会教育委員長の大城裕子氏が参加し、狩俣自治会会長の國仲義隆氏からは狩俣地区の将来に向けた想いなどが語られました。

また、JAC環境動物保護財団の理事長でもあるJACの田崎ひろみは「温暖化の最大の原因は木の伐採にあり、モリンガの植林は大変効果的であると考えています。宮古島でのプロジェクトは素晴らしい施策であり、大変期待しています。ここでの取り組みや実績が世の中に広がっていって欲しいと思います」と語りました。

植樹祭にて参加児童たちと

左からJAC常務取締役事業本部長山田広記、JAC取締役最高顧問田崎忠良、JAC代表取締役会長兼社長田崎ひろみ、宮古島市教育委員会教育委員長大城裕子氏、狩俣自治会自治会長國仲義隆氏、MFP 矢部剛氏

■マレーシアでの活動

マレーシアでは、公益社団法人日本マレーシア協会 (会長：古屋圭司、以下JMA)に委託し、ボルネオ島にモリンガの苗木を年間4000本植樹する予定です。マレーシアの気候を考慮し、複数回にわたり植樹を予定しておりますが、6月に第1回目のモリンガの植樹を完了しました。JACは、JMAに2008年からの植樹活動についても委託しており、同協会を通じ、サラワク州セメンゴ野生生物保護区にあるオランウータン保護センターが取り組んでいる、オランウータンが暮らす森の保全とオランウータンの保護活動にも協力しています。

JACはこれらの活動を通じて、地球の豊かな未来に向けて、動物と自然と社会が共存できる環境づくりを積極的に支援していきます。

モリンガとは

モリンガの木は成長が非常に速く、1年で3m以上成長することもあります。この急速な成長は、大量の二酸化炭素を吸収する能力を意味し、温室効果ガスの削減に大きく貢献します。モリンガ樹木1本は、一般的な杉の約14倍～20倍である年間約110kg～160㎏の二酸化炭素を吸収していると言われており、気候変動の緩和において非常に効果的です。

また、モリンガの葉には90種類以上の栄養素が含まれており、国連WFP(世界食糧計画)にもモリンガの栄養価は「地球の食料不足を補う食品」であると明記されています。その豊富な栄養素と機能性は、現代人が不足しがちなものをカバーするスーパーフードと言われています。