Sustainability -サステナビリティ-
「人」と「企業」をつなぐビジネスを通じて企業や社会の発展を支え、SDGsにも通じる豊かな未来、豊かな社会づくりに貢献する
植林活動について
PPP (One Placement Creates One Plant to Save the Planet)
2008年より“One Placement creates one Plant to save the Planet”を「JAC PPP Project」と称し、地球の緑化に向けた熱帯雨林再生活動に取り組んでいます。熱帯雨林の再生・保全活動を通じて、森に生息するさまざまな生命を救うと同時に、苗木作りや植樹作業を地元の人々と協力して行うことで、現地の雇用促進にもつながっています。
“職”樹の願い
JAC Groupでは、グループ各社を通じて転職された方お一人につき一本の植林を行うことで、企業顧客の継続的な発展と、当グループを介してご転職された方のご活躍を願うとともに、地球温暖化対策にも寄与しています。
世界各国で人材紹介事業を展開している会社として、クライアント企業とご登録者の成長と発展に貢献しながら、地球の環境保全活動を促進してゆく、それが私たちJAC Groupの願いです。熱帯雨林の再生と保護が、気候変動の脅威に対抗するための、そしてサステイナブルな未来に向かう一助であると私たちは信じています。
この取り組みは、個人やコミュニティ、そして社会全体への貢献を目的とした持続可能な開発目標（SDGs）のひとつです。今後もこの活動を通じて森林を復元することで、貴重な動植物の保全・保護、さらには地球のCO2削減に貢献できるよう、全社を挙げてとして取り組んでまいります。
植林地と協力団体
バリ島（インドネシア共和国 バリ州バンリ県キンタマーニ郡ペネロカン地区）
協力：特定非営利活動法人アジア植林友好協会
ボルネオ島（マレーシア ボルネオ島サラワク州セリアン地区 アペン保護林）
協力：社団法人日本マレーシア協会
植樹実績とその成果
2008年に植林活動を開始して以降、グループ全体で141,788本を植樹しています。(2023年末現在)
インドネシア バリ島
バリ島のペネロカン地区では、かつてバトゥール山の噴火で広範囲にわたって自然の植生が失われ、生活用水となっている湖の水位が大きく低下、危機的状況に陥っていましたが、地道な植林活動を続けてきたことで、自然植生が回復し、湖に水が戻ってきました。同地区の植林の過半は、当グループの活動によるものです。湖を生活用水として利用している地元の人々からは感謝の声が寄せられております。
マレーシア ボルネオ島
活動地域の村で女性グループが育苗した苗木を購入して植林に使用しています。また実生苗のまきつけと育苗管理のみならず、既植栽木のメンテナンスと地ごしらえ作業、植林作業においても現地の方々の協力をいただいています。当プロジェクトは地域の緑化だけでなく、現地の雇用促進にも寄与しています。今後も、村落地域の生活向上プログラムとしても継続していきます。
JACモリンガの森
2024年からはマレーシアと沖縄などで「JACモリンガの森」プロジェクトを開始しました。GHG吸収量の高いモリンガや、各地域の在来種の樹木を年間約1万本植えることで、荒廃した地域に森を再生します。それにより地域住民の雇用創出や、自然環境を復元し、2030年までにカーボンネットゼロの達成も目指します。
新規プロジェクト「JACモリンガの森」
モリンガの木は成長が非常に速く、1年で3m以上成長することもあります。この急速な成長は、大量の二酸化炭素を吸収する能力を意味し、温室効果ガスの削減に大きく貢献します。モリンガ樹木1本は、一般的な杉の約14倍～20倍である年間約110kg～160㎏の二酸化炭素を吸収していると言われており、気候変動の緩和において非常に効果的です。植林活動には現地の方々の協力が多分に必要で、現地の雇用を生み、促進することにもつながっています。持続可能な土地利用を促進し、環境と経済の両面で利益をもたらします。
マレーシア ボルネオ島
前述の「PPPプロジェクト」に加え、モリンガ樹木を在来種より多めに植林していきます。想定植林本数は、毎年4,000本、5年間で2万本を目指します。
沖縄県 宮古島
沖縄県における森林率の平均は46%であるのに対し、宮古島は16.4%と大変少なく、また2015年からの観光客の急増や、それに伴う建設工事の増加に伴ってCO2排出量は増加傾向にあります。観光産業は同市の主要産業であり、観光振興とCO2排出削減を両立していくことが必要であることから、これらの課題に植樹をしていくことで解決を図っています。これに対し当社は、在来種の植林はもちろん、モリンガ樹木を多めに植林する活動に取り組みます。2024年の植林本数は1,000本を想定しており、2025年以降は、さらに本数を増やして植林を進めていく予定です。
JAC環境動物保護財団を通じて推進する動物と自然と人の共存
2022年3月に、当社の代表取締役会長兼社長の田崎ひろみが、日本国内における犬猫の殺処分の根絶や、希少動物・絶滅危惧種の保護・保全、およびそれに伴う自然環境保護のため、「JAC環境動物保護財団」を設立しました。当財団は、動物保護とそれに伴う自然環境保護を行う団体への助成を通じて、持続可能な人と動物の共存と自然環境保護に寄与しています。また、啓発活動を推進することによって、日本国内の動物と自然環境保護に対する意識の向上にも貢献しています。助成金はすべて、当財団の理事長を務める田崎ひろみの寄付から拠出しています。「経済の発展による富は、地球に還す」という考えのもと、私財を日本の動物および環境の保護に充て、その活動を通じて、日本における自然保護、動物保護、環境保護を根本から変えていきたいという強い想いで取り組んでいます。 公益財団法人JAC環境動物保護財団のホームページ
北海道から沖縄まで、全国の保護活動団体への助成金
これまでに、200を超える応募団体の中から、合計120団体への助成を実施し、累計1億5,880万円の助成金を交付しました。（2024年6月末時点）
助成先には、絶滅危惧種に指定されているシロワニ（小笠原諸島）、イリオモテヤマネコ（西表島）、ヤンバルクイナ（沖縄本島）の保護活動も含まれています。2024年度からは、助成対象となる活動分野に、「家畜・産業動物の動物福祉向上」を新たに追加。助成先の一例として、アニマルウェルフェアに配慮した平飼いの小規模採卵鶏農家の設備補修や、放牧養豚農家における豚の生活環境改善、競走馬や繁殖を引退した馬の養老牧場の運営支援などがあり、家畜や産業動物の福祉のための活動は支援が得られにくい分野でもあるため、今後も積極的に支援していきます。
大学に寄附講座を開設、教育や人材育成も開始
日本獣医生命科学大学に「JAC環境動物保護財団ワンウェルフェア寄附講座」を2024年4月に開設しました。大学における日本初のワンウェルフェア（人と動物の幸せはつながっているという考え）の教育活動拠点として、動物福祉の向上と、人のWell-beingや持続可能な社会の実現のため、これらに関する教育、啓発活動を推進します。
社員のボランティア活動を促進
2024年5月より、JACグループ社員から同財団へのボランティア登録制度を開始しました。助成先団体の地域環境保全活動に、社員が自発的に参加することで、環境問題について考え、取り組むことができる機会を提供していきます。当社では、年2日のボランティア休暇制度も導入しており、その活用も推進しています。